2014年　国産そばの栽培状況

こんにちは大西製粉の大西響です。

農林水産省から2014年度の蕎麦の作付や収穫量などのデータを入手しましたので、お伝えします。

 

1、そばの需給と生産動向

 

○蕎麦の需要量は、年間１２～１４万トン程度であり、このうち国産そばは3～４万トン程度が供給されている。

○水田における作付面積は、米の需給調整の規模の影響を大きく受け増減している。また畑においては北海道が５割程度を占めており、増加傾向で推移している。

○23年度からの経営所得安定対策導入以降、作付面積が拡大し、25年度は22年度に比べて約３割（（13700ha)増加し、全国で61400ha、生産量は33100トンとなっている。

○水田での作付増加に伴い、単収・収穫量が毎年大きく変動している。このため、実需者から安定生産が求められている。

国産志向の高まりと、国の政策のおかげでで年々蕎麦の栽培が増えています。しかし25年産は国の生産者への補助金額の減少や不作が重なり、24年度と比較して、１万トン減収となってしまいました。自給率で言うと　２４年産が34％なのに比べて、25年産は24％です。国産蕎麦を求める声は高いので、何を作れば良いか迷っている生産者さんに蕎麦への転作を進めていきたいです。

2、国産そばの価格動向と輸入状況

 

○国産そばの取引価格は輸入品と比べて２～３倍の価格で取引されていたが、作付拡大に伴い価格差が縮小。また作柄の年次変動が大きく、それに伴い価格も大きく変動している。

○我が国の蕎麦の輸入量は、中国及びアメリカで98％を占める。

外国産は円安の影響でどんどん高騰しています。中国では人口増加にともない、とうもろこしや米など自国民のための食料への転作が進んでいます。１０年後には中国は食料輸出国から輸入国に変るとも言われており、85％割を中国からの輸入に頼っている蕎麦の業界は価格が高騰していく事が考えられます。国産蕎麦の作付を増やす必要がありそうです。

3、そばの新品種と単収向上・安定生産技術

○新品種については、消費者ニーズを踏まえたうえで、多収性、難脱皮性（熟しても実が落ちにい）、倒伏しにくい等の機械化、収穫適性を備えた品種開発が進んでいる。

○そばは湿害に弱いため、ほ場の団地化や排水対策の徹底が重要。また湿害を軽減する畝立て播種技術が開発されており、今後普及を図る必要がある。

 

今まで蕎麦の品種改良は進んできませんでしたが、昨年の発表した長野県限定品種長野Ｓ８号通称ひすいそばをはじめ各地で新品種がでてきました。畑当たりの収量をあげること、今までとは違う時期に採れること、色が緑色であるなどいろいろな品種がでてきました。新しい蕎麦の時代を感じます。

データ出典

経営所得安定対策小委員会 第2回 配布資料一覧

http://www.maff.go.jp/j/council/seisaku/kikaku/syotoku/02/index.html